新居へ自転車を持っていく方法や必要な手続き、廃棄する方法まで徹底ガイド

自転車を新しい家に持って行く際には、どんな準備や手続きが必要になるのでしょうか。

自動車やバイクでは税金やその他の法的な要件が必要ですが、自転車の場合はそういった手続きが不要なため、どのような準備が必要なのか見落としがちです。

この記事では、引越しの時に自転車をスムーズに移動させるために必要な管理方法や手続きについて紹介していきます。

引越し時の自転車移動完全ガイド

引越しの際、自転車やロードバイクも他の荷物と一緒に運ぶことが可能です。

これには通常、引越し業者のサービスが利用されますが、自転車は場所を取るため、見積もりを依頼する際には必ず荷物リストに記載することが大切です。

記載を忘れてしまうと、後から必要なスペースを追加することになり、それに伴う手間や追加費用が発生する恐れがあります。

だからこそ、引越し計画を立てる段階でしっかりと考慮する必要があります。

見積もりで自転車の運搬を忘れてしまった場合、以下のような代替手段を検討することになります。

自分でレンタカーを借りて運ぶ方法は、返却の際の手間や運転の制限を考える必要があります。

再び引越し業者に依頼する場合は、コストが高くなってしまう可能性も無くはありません。

一方、宅配サービスを使う場合、ヤマト運輸のような大型荷物専門のサービスが便利です。たとえば、神奈川県内で26インチの自転車を送る場合、料金は約17000円程度になります。

費用を抑えたい場合はレンタカーが有効です。しかし、運転に自信がない、免許を持っていない、遠方への引越しの場合は、宅配サービスを利用する方が簡単で、安心して運べる方法です。

自転車の安全を守る上で欠かせないのが、防犯登録です。

これは自転車が盗まれたり不正に売買されたりした際に、迅速に発見するための公式手続きを意味します。

通常、この登録は自転車を購入した店舗で行いますが、登録には有効期限があり、引越しを機に登録情報の更新が必要なことを知らない人も多いです。

防犯登録には、居住地の自治体によって異なる有効期限が設定されています。

通常、この期間は7年から15年とされており、例えば私の住む地域では7年がその期限となっています。

新たな住所に引越しした場合、防犯登録の情報も更新する必要が出てきます。

この手続きは、防犯登録証を持って、新しい住所を管轄する警察署などの自転車防犯登録所に出向いて行うことになります。

また、県外への引越しの場合には、住所変更だけでなく登録を新たに行うか、必要に応じて登録を抹消する手続きを行う必要があります。

自転車やロードバイクを処分する方法には、自治体の粗大ごみ収集サービスを利用する方法と、リサイクルによる再活用の2通りがあります。

地方自治体の粗大ごみ収集サービスを利用して自転車を処分することが可能です。

手軽で費用も比較的安く抑えられるため、便利な方法です。

ただし、事前に予約が必要で、一度に処分できる数量に制限があるため、多くの自転車を一度に処分したい場合には不向きかもしれません。

処分費用は自治体によって異なりますが、一般的には1点あたり約1,000円が目安です。

リサイクルには、リサイクルショップへ売る方法や自転車店での引き取りがあります。

リサイクルショップでは状態が悪い自転車は受け入れてもらえないこともありますが、自転車店では修理や再販が可能なため、より多くの自転車が引き取られる可能性があります。

粗大ごみとして自転車を処分する場合は特に問題ありませんが、リサイクルを選択する際は防犯登録の扱いに注意が必要です。

防犯登録は盗難防止に役立ちますが、自転車を処分する際に登録を解除しないと、以前の所有者が不正使用の疑いを持たれるリスクがあります。

そのため、リサイクルや他人への譲渡を検討する場合は、防犯登録の解除を忘れずに行いましょう。

以前の住所に自転車を置き去りにしてしまうと、その自転車は「放置物」とみなされ、撤去や処理にかかる費用を請求されることがあります。

賃貸住宅ではこのようなケースがしばしばあり、放置された自転車が誰のものか明らかにならないことが多いです。

中には、不要になった自転車をわざと置いていく人もいますが、このような行為は不法投棄にあたり得るので、決して行ってはいけません。

忘れずになんらかの方法で運ぶか、適切に処分するよう準備を進めていきましょう。